【引っ越しの初期費用が払えない】対処法と費用を抑えるコツ15選!
引っ越しの初期費用は、荷物を運ぶ費用と新居にかかる費用、場合によっては旧居を引き払う際にかかる費用があります。
荷物が少ない単身者の方でも、合計で数十万はかかることが予想されるため「一括では払えない」と悩んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか?
そこでこの記事では、引っ越しの初期費用を払えないときの対処法と、費用を抑える方法についてご紹介します。
ちょっとしたコツや知識を知っているだけで、初期費用を支払う負担は軽減できます。
引っ越しを控え、資金繰りにお困りの方はぜひ参考にしてください。
引っ越しの初期費用はいくらぐらいかかる?
引っ越しの初期費用といっても、その内訳は大きく以下の3つに分けられます。
【引っ越しの初期費用】
- ・旧居を引き払う際にかかる費用
- ・引っ越し荷物を運搬する費用
- ・新居にかかる費用
最終的に初期費用は、いくらぐらい用意する必要があるのでしょうか?
それぞれの内訳や費用相場を確認しておきましょう。
旧居を引き払う際にかかる費用
旧居を引き払う際には「退去費用」が必要です。
退去費用とは、物件の原状回復費やクリーニング費のこと。
物件に入居した際にあらかじめ「敷金」を支払っていればそこから相殺されますが、足りない場合や、敷金ゼロで入居しクリーニング費用も最初に支払っていない場合は、退去時に支払う必要があります。
実際の修繕費がいくらぐらいになるかは、賃貸借契約書の特約に「原状回復工事施工目安」として、単価が記載されていることもあります。
費用の相場はおよそ1㎡あたり1,000円~1,200円ほど。
50㎡の部屋に住んでいる場合は、5万円~6万円となります。
ただし、入居者の過失による破損など、通常の修繕費以上に負担すべき箇所がある場合は、その額をオーバーする可能性があります。
引っ越し荷物を運搬する費用
引っ越し荷物を運搬するためにかかる費用は「実費」「運賃」「付帯サービス料」の3つの合計額となります。
内容 | |
実費 | ・引っ越しスタッフの人件費 ・梱包材の費用 ・有料道路利用料 などの総額 |
運賃 | ・トラックの大きさや台数、距離、作業時間から算出 |
付帯サービス料 | ・ピアノなど特殊な荷物の運搬 ・荷造り全般 ・エアコンの取り外しや取り付け ・不用品の回収 など |
運賃は「時間制(4時間と8時間)」と「距離制」の2種類があり、輸送距離が100㎞以内の場合は時間制、100㎞を超える場合は距離制を選択することが定められています。
また、引っ越し費用は繁忙期(2月~4月)と通常期(5月~1月)とでは、費用が大きく異なります。
【世帯別引っ越し費用相場】
単身者 | 2人 | 4人 | |
通常期 (5月~1月) |
3万5,000円~4万6,000円 | 7万円~7万9,000円 | 8万円~12万円 |
繁忙期 (2月~4月) |
5万2,000円~5万6,000円 | 10万円~10万5,000円 | 13万円~16万5,000円 |
荷物の量や移動距離によっても費用は大きく変わってくるため、必ずしもこの額に収まるとは限りません。
このほかに、依頼主の希望により車両を留め置く場合は別途「車両留置料」、運送が深夜や早朝になった場合は「割増料金」が加算されます。
荷物が増えたり引っ越し日を変更したりなど、依頼主の都合で見積もりから変更がない限り、請求額は見積額を超えることはありません。
新居にかかる費用
新居にかかる費用は、新居の家賃の4カ月分は、少なくとも用意しておいた方がよいでしょう。
その内訳は以下のようになります。
【新居にかかる費用】
内容 | 金額 | |
前家賃 | 入居する月の家賃(前払いする) | 家賃の1カ月分 |
敷金 | 退去する際の原状回復費やクリーニング費 | 家賃のおよそ1カ月分 |
礼金 | 大家さんに支払う費用 | 家賃のおよそ1カ月分 |
仲介手数料 | 不動産業者に支払う費用 | 家賃のおよそ0.5~1カ月分 |
火災保険 | 火災や水漏れなどに備え損害保険会社に支払う費用 | およそ1.5万円~ |
このほかに月の途中で引っ越しした場合は、月末までの日割り家賃と日割り共益費が発生します。
ほかにも、初めて一人暮らしをする方やご結婚する方などは、家財道具を一式購入する必要があります。
初めての引っ越しではない方でも、カーテン・カーペットなどこれまでとサイズが変わるものや電化製品は、買い替えを検討している方もいらっしゃるでしょう。
考えている以上に引っ越しにはお金がかかるため、こだわりのないものであれば、誰かに譲ってもらったりリサイクルショップで購入したりなども検討しましょう。
引っ越しの初期費用が払えないときの対処法
引っ越しの初期費用は、荷物の量や距離にもよるものの、家賃の5~6カ月分くらいは用意しておきたいところ。
かなりの額になりますね。
では、これら引っ越しの初期費用が払えないときは、どのように対処すればよいでしょう?
できる限り、損しない方法で対処したい方は、次のような方法が考えられます。
カード払いする
現金での支払いが難しい場合は、対応している引っ越し業者や不動産会社であればカード払いも可能です。
ただし、古くからある街の不動産屋さんや、個人で不動産業を営んでいる人などから物件を借りる場合は、カード払いできないこともあります。
カード払いできる業者でも、一括払いのみ対応しており、分割やリボ払いができない業者もあるため注意が必要です。
また、退去費用に関しては一括清算が基本です。
口座振替や現金払いなどが主で、カード払いができない不動産会社も多くあります。
退去費用が請求されるのは退去からおよそ1カ月後となるため、それまでにある程度、支払いの目途を立てておいた方がよいでしょう。
分割払いさせてもらえるように頼む
引っ越しや家賃などは通常一括払いするものですが、中には分割払い対応の会社もあります。
ただしカード払いでのみ対応しているケースが多いため、現金での分割は難しいと考えておきましょう。
分割払い対応ではない業者でも、交渉次第では分割払いにしてもらえる場合もあります。
古くからある街の不動産会社や個人で経営する大家さんなどの方が、マニュアルが固定されている大手の業者よりも柔軟に対応してくれることもあるため、相談してみるとよいでしょう。
ほかにも、「smooth」「PLプラン」といった、賃貸物件の初期費用を分割払いできるサービスを運営している会社もあります。
審査を受けることや、サービスを行っている会社の紹介する物件から新居を選ぶ必要がありますが、クレジットカードをもっていない方や、なるべく多い回数で分割したい方には便利なサービスです。
助成金や補助金がないか調べる
各都道府県や市区町村の中には、引っ越しに関する助成を行っている自治体があります。
助成金や補助金を受け取るには、いくつかの条件を満たす必要があり、該当するケースは子育て世帯や新婚世帯・低所得世帯・移住を検討している場合などが多いです。
具体的な例として静岡県藤枝市では、市外在住の結婚3年以内で夫婦ともに40歳未満の子育て前のご夫婦に対し、市内移住の際に賃貸住宅の家賃・敷金・礼金など、50万円を上限に補助する「なかよし夫婦移住定住促進事業」を行っています。
東京圏(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)から、ほかのエリアに移住・就業した場合に補助金を交付する「地方創生移住支援事業」を行っている自治体も多いため、チェックしてみるとよいでしょう。
これらの支援事業は、申請期間が決まっている場合や、予定した支援額になり次第終了している場合などもあります。
助成金制度は自治体によって異なるため、詳しくは引っ越し先の自治体のホームページや窓口などで確認してください。
助成金や補助金は、振り込まれるまでに日数がかかることもあるため注意しましょう
ローンを組む
ローンは、消費者金融や銀行で扱っています。
消費者金融の魅力は、即日借り入れができることです。
また、一定期間無利息で借り入れできることもあり、短期間で返済できる目途がついている方には、便利でしょう。
ただし、銀行などの借り入れと比較して金利が高いのがネックです。
銀行では、引っ越し専用のローンを扱っているところもあります。
引っ越し専用ローンがない銀行でも、比較的用途が自由な多目的ローンやフリーローンを利用することもできるでしょう。
銀行によって、金利や限度額などが異なり、厳しい審査もあります。
契約できるまで日数がかかるため、引っ越しが決まったら早めに銀行へ相談に行きましょう。
就業先のサポートを確認する
勤めている会社都合で引っ越しをする場合、会社から福利厚生の一環として引っ越しにかかる初期費用のサポートが受けられることもあります。
引っ越し業者に支払う費用のうち、実費と運賃に関しては会社で負担してもらえることがあります。
荷造りサービスや不用品の回収など付帯サービス料は自費で支払う可能性がありますが、かなり費用を抑えられるでしょう。
賃貸住宅の場合は、敷金・礼金・仲介手数料も、会社負担となることが期待できます。
その場合、火災保険料や入居消毒料なども負担してもらえる可能性も。
会社によっては、家賃補助や住宅手当が支給されることもあるため就業規則を確認してみましょう。
引っ越しの初期費用を抑えるコツ
引っ越しの初期費用は、工夫次第で金額を抑えることができます。
見積もりが出たらそれで決定ではありません。
初期費用別に無駄な出費を減らす方法を確認しておきましょう。
旧居を引き払う際の費用を抑える3つのコツ
旧居が賃貸物件の場合、住まいを原状回復するための費用やクリーニング費がかかります。
入居の際に敷金を支払っていればそこから支払われますが、敷金を上回る額の費用がかかってしまった場合や、入居時に敷金を支払っていなかった場合は、請求額を支払わなければなりません。
退去する際の原状回復費の負担は、必ずしも入居者が負担しなければならないわけではありません。
経年劣化や自然損傷は、大家さん側が負担することになり、故意や過失による損傷が入居者負担となります。
賃貸借契約書に退去時費用として「1㎡あたりいくら」と記載されていることもあるため、確認してみるとよいでしょう。
一般的に1,000円~1,200円/㎡ほどで設定されていることが多く、特別な過失がなかった場合はその額で収まるようになっています。
退去費用はトラブルになりやすいため、必要以上に費用をとられないよう、知識を身につけておきましょう。
退去費用については、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:私の賃貸の退去費用はいくら?原状回復ガイドラインで見積もりを確認
きれいに掃除をして退去する
退去前には、普段できないところまで、きれいに掃除をしましょう。
通常クリーニング代は大家さんが負担するもので、入居者が掃除する必要はありませんが、場合によっては入居者が負担しなければならないケースもあります。
入居者がクリーニング代を支払うのは次の2つのパターンです。
- ・賃貸借契約書に特約として、退去時にクリーニングの費用負担の記載がある場合
- ・軽く掃除しただけで換気扇やコンロ周りの油汚れ、水まわりのカビなどがきれいになっていない場合
掃除をしてもしなくても費用がかかるならしなくてもよいのでは?と思うかもしれません。
しかし室内の状況によって清掃費用が異なるため、費用を抑えるのであればきれいに掃除をしておいた方がよいでしょう。
きれいにして返却した方が、大家さんの心象もよくなります。また、借りていたものを返す際の最低限のマナーとしても、きれいにして返却したいですね。
掃除の仕方については、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:これでトラブル知らず!引越し当日の旧居と新居での掃除の仕方
火災保険を使って破損個所を修繕する
場合によっては、破損してしまった箇所を火災保険で修理できる可能性があります。
賃貸借契約をする際に、最初に火災保険に加入しますが、その際に任意で修理費用補償に入っている場合、火災だけでなく原状回復費に充てることが可能です。
ただし、すべての破損に利用できるわけではありません。
【火災保険が使える例】
- ・子どもが壁に落書きをしてしまった
- ・硬いものを落として洗面台を割ってしまった
- ・台風による飛来物で窓が割れてしまった など
突発的に起きた事故であれば、補償してもらえる可能性が高いでしょう。
依頼する際は、以下の条件を満たしている必要があります。
【退去費用を火災保険で支払うための条件】
- ・破損後すぐに保険請求している
- ・破損が故意ではない
- ・修理業者の見積もりがある
入っている保険によって、条件や保険適用範囲かどうかが異なります。
まずは、保険会社に相談してみましょう。
退去費用の内訳を確認する
賃貸物件を引き払う際の退去費用が、想像以上に高額だった場合、そのまま支払いをせずに、まずは不動産会社に金額の内容を確認しましょう。
誠意ある業者であれば、内訳を詳しく説明してくれます。
しかし、中には悪徳業者があるのも事実。
退去時のトラブルを避けるために、国土交通省では「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」を定めています。
これによると、賃貸物件解約時の「原状回復」とは、経年劣化や通常使用したことによる消耗の修繕費は、入居者が負担する必要はないとしています。
つまり、借りた当初の状態に戻すことが原状回復ではないのです。
明らかに不当である場合は、消費者生活センターへ相談してみることも検討しましょう。
ただし、最初に取り交わした賃貸借契約書により事前に退去費用が定められているような場合は、契約書の内容が優先されます。
退去費用に疑問があるときは、泣き寝入りせず不動産会社に質問しましょう!
引っ越し荷物を運搬する費用を抑える7つのコツ
引っ越しの費用は、荷物の量や運搬する距離、引っ越しの時期によって金額が大きく変わってきます。
運搬する距離は変えることができませんし、引っ越し時期を変えることも難しいかもしれませんが、ほかのことで、引っ越し費用を抑えることは可能です。
土日祝日や月末を避ける
引っ越しの曜日を変えることで、費用を抑えることが可能です。
通常引っ越し業者が忙しいのは、土日祝日と月末です。
月末に引っ越しが集中するのは、前の住居の家賃が関係しています。
通常1カ月分を前家賃として支払うため、月の途中で引っ越しをしてしまうと、住んでいないにもかかわらず家賃が発生します。
新居と旧居両方の家賃を払う日数を少しでも減らすために、月末に引っ越す人が多いのです。
引っ越し業者によっては、ホームページ上で引っ越しがお得になる日をカレンダーで掲載しています。
参考にして、引っ越し日を設定するとよいでしょう。
複数の引っ越し業者から見積もりをとる
引っ越しを業者に依頼する場合は、複数の業者から見積もりをとりましょう。
気になる業者に直接問い合わせて依頼する方法と、一括見積サイトから依頼する方法があります。
業者に直接問い合わせると、都合のよい日程で訪問見積もりをしてもらえるでしょう。
一括見積サイトは、サイトから依頼すると複数の見積もり業者からメールや電話で直接連絡が入るケースと、オンライン上だけで見積もり料金を比較できるケースがあります。
忙しく、多くの業者とやり取りするのが大変な方は、オンライン上で見積もりが完結するのは大きな魅力。
ただし、複数の業者からしつこい勧誘が来る可能性やオンライン上だけでは正確な費用が出ない可能性もあるため、注意が必要です。
引っ越しの見積もりのコツについては、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:簡単解説!引越し見積もりの取り方のポイント【無駄なく安く引越し】
引っ越し業者に値下げ交渉する
引っ越し業者に交渉すると、値引きしてもらえる可能性があります。
引っ越し業者は見積もりした場で、即決することを希望するかもしれませんが、即決は避け、複数の業者の見積額を比較しましょう。
そのうえで「もう少し安くしてもらえれば、お願いしたい」と頼んだり、他社の見積もりを見せてこれより安くならないかと交渉したりしてみましょう。
値下げ交渉する際のポイントは、聞かれても明確な予算を答えないこと。
業者が想定している額よりも高い予算の場合、値引きしてもらえない可能性があります。
自分でレンタカーを借りて引っ越しする
費用を最大限抑えるのであれば、引っ越し業者に依頼せずに、自力で引っ越しする方法もあります。
ハイエースのロングタイプや2tトラックなどは、安ければ1日(12時間)7,000円ほどでレンタルできます。
保険やガソリン代を含めても、引っ越し業者に依頼するよりも安くできるでしょう。
車両の返却が難しい場合は、手数料がかかるものの、別の営業所へ返却できる場合もあります。
遠方の営業所へ返却する場合は、手数料が高額になる可能性もあり、事前の確認が必要です。
引っ越しの際、専門業者であれば電化製品の破損を防ぐための梱包、室内の傷を防ぐ養生を行います。
自分で引っ越しする際は、家具家電、室内の破損・汚損は自己責任となるため、注意しましょう。
不用品をリサイクルショップやインターネットで売る
引っ越しの際に出る不用品をリサイクルショップやインターネットのメルカリなどフリマアプリで売ることも検討しましょう。
少額でもお金になれば、引っ越し費用を補填できます。
不用品は、自治体の回収や不用品回収業者に引き取ってもらう方法もありますが、手間がかかる割にお金にはなりません。
引っ越し業者に引き取ってもらえば、追加料金がかかってしまいます。
無料回収を宣伝する業者もありますが、中には依頼後に高額な料金を請求したり、処理業の許可証を取得せずに回収したりしている悪徳業者も存在するため、注意が必要です。
フリマアプリやネットオークションは便利な反面、自分で梱包する手間や必ず売れるとは限らないなど、デメリットもあります。これらを考慮したうえで、どの処分方法が一番よいか判断しましょう。
粗大ごみのリサイクル方法については、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:引越しで出た粗大ごみはリサイクルへ!高く買い取ってもらうコツとは?
単身パックを利用する
一人だけで引っ越しをする際は、単身パックの利用がおすすめです。
単身パックは、幅1m×奥行1m×高さ1.7mほどの大きさの専用ボックスに詰めるだけ荷物を積めて輸送してもらうもの。
トラック1台を貸し切っての輸送ではなく、ほかの荷物と一緒に運搬するため、費用は1台あたり2万円からとかなり節約することができます。
ベッドのような大型家具は積み込めませんが、追加料金で別途運搬してくれる業者もあるため、通常の引っ越し費用とどちらが安くできるか比較してみるとよいでしょう。
単身パックについては、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:引越し単身パックは安い?使う上で知っておくべきこと【相場と注意点】
電化製品や家具を先に買わない
引っ越しの費用を少なくするためには、運搬する荷物の量を減らすことが有効です。
引っ越し前に不用品をできるだけ処分したり、売ったりするほかに、電化製品や家具などは引っ越し先で購入することも考えましょう。
大型の家具や家電を先に買ってしまうと、引っ越し荷物が増えるだけでなく、引っ越し先で玄関から入らない、新居に置くには大きすぎたなどトラブルが起きる可能性もあります。
ただし引っ越し後に購入すると、配達に時間がかかってしまう可能性も。
生活必需品を購入する際は、間取りや家具・電化製品の大きさをしっかり把握したうえで事前に購入し、引っ越し後に新居に配達してもらう方法もおすすめです。
新居にかかる費用を抑える5つのコツ
引っ越しの初期費用で、かなりの割合となるのが新居にかかる費用です。
新居の費用を抑えられれば、引っ越し資金の捻出が楽になるでしょう。
新居にかかる費用を抑えるためには、新居探しの段階からこだわって探す必要があります。
敷金・礼金ゼロの物件を探す
賃貸物件の中には、敷金や礼金がゼロの物件もあります。
敷金・礼金両方が無料であれば、家賃のおよそ2カ月分が浮くことになり、大きな節約です。
ただし、敷金・礼金を無料にする代わりに、近隣の相場よりも家賃を割高に設定している物件もあります。
敷金・礼金ゼロの物件を検討する場合は、近隣の物件の家賃相場を確認しておくとよいでしょう。
敷金が無料になる場合、その物件を退去する際に原状回復費やクリーニング費が請求されるため、注意が必要です。
敷金・礼金なしの物件については、下記記事で詳しく解説しています。
関連記事:敷金・礼金なしの物件がヤバいって本当?そのデメリットと仕組みとは
家具・家電付きの部屋を借りる
家具家電付きの賃貸物件を借りる方法もあります。
家具家電付き物件には、ベッド・テーブルセット・カーテン・テレビ・エアコン・洗濯機・冷蔵庫など、生活に必要なものが揃っており、引っ越ししたその日から普通に生活を始められます。
大型家具や家電の購入費用や運搬費が抑えられ、単身赴任する方や初めて一人暮らしをする方などにおすすめです。
ただし、家具家電がある分家賃は一般的な賃貸住宅よりも高めに設定されており、長期間住む場合、トータルでは多く支払うことになる可能性があります。
また、家具家電のデザインを選ぶことはできず、以前の住人も使用したものになります。
インテリアに特別なこだわりがある方や、以前の住人と同じ家具・家電を使うことに抵抗を感じる方にはあまりおすすめしません。
家具・家電のレンタルサービスを利用する
家具家電付き物件を借りるのではなく、不動産会社が提携している家具・家電のレンタルサービスを利用する方法もあります。
レンタル期間も1カ月から数年単位で設定できるため、都合に合わせて借りられます。
新品をレンタルできる会社もあるため、誰かが使ったものに抵抗がある方にもおすすめです。
不動産会社を通さずに、直接レンタル会社に依頼することもできます。
新しい家電や家具を購入するまでのつなぎとして、数日間だけレンタルしたいといった希望にも応えてもらえる業者もあり、非常に便利です。
フリーレントの物件を見つける
フリーレント物件といって、入居後一定期間は、家賃が無料で入居できる物件もあります。
無料で入居できる期間は物件によって異なりますが、通常の物件に比べ、ある程度は費用を抑えられるでしょう。
また旧居と新居両方の家賃を払わなければならない二重家賃を避けられる点も大きなメリットです。
ただし、フリーレント物件でも共益費や管理費は請求され、無料になるのは家賃のみということも多いため注意が必要です。
無料期間を過ぎても契約書で定められた期間は住み続けることなど、フリーレント物件特有の条件もあります。
入居を考える際は事前に確認しましょう。
仲介手数料の減額を交渉する
不動産仲介手数料も交渉の余地があります。
仲介手数料は、物件の需要や市況によって変動します。
引っ越しの繁忙期は、不動産業界も同様に忙しい時期。
繁忙期は、仲介手数料をわざわざ値引きしなくても別の入居者がすぐにでも見つかることも予想できるため、頼んでも応じてもらえないかもしれません。
逆に、引っ越しが落ち着いている時期は、少しでも入居者を増やすために減額に応じてもらえる可能性があります。
気になった物件があった場合は「入居したいけれど予算がオーバーしてしまうため、少し値引きしてもらえないか」と相談してみましょう。
初期費用を抑えて引っ越しするなら「100円引越しセンター」!
「とにかく初期費用を抑えたい!」という方は「100円」で引っ越ししませんか?
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引っ越し作業をするのは、100円引越しセンターと提携するプロの引っ越し業者。
一括見積サイトでは「たくさんの業者の見積もりを見て比較するのが面倒」「何度もいろいろな業者から連絡が来るのはイヤ」という方もいらっしゃるのではないでしょうか?
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【3つの特典サービス】
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- ・モバイルWi-Fiルーター
- ・SoftBank携帯への乗り換えもしくは新規申込み
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100円で引っ越しできるプランは、単身者向けとファミリー向けの2つを設定しています。
単身引越しプラン | ファミリー引越しプラン |
移動距離:50㎞まで 荷物量:2tショート車1台 |
移動距離:20㎞まで 荷物量:2tロング車1台 |
移動距離や荷物量が上記をオーバーしてしまう場合でも、100円の基本料金に加算するだけの格安引っ越しが可能です。
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まとめ
「貯金がないのに、会社から転勤をいい渡された」
「転職のために引っ越しを予定している」
「結婚式にお金がかかって、引っ越しの初期費用が払えない」
など、お金がないにもかかわらず、引っ越ししなければならないとお困りの方も多いでしょう。
初期費用が払えない場合、ローンや分割払い、自治体の補助金などさまざまな方法があります。
また、引っ越しの初期費用自体を抑えることも可能です。
引っ越し後は、何かとお金が必要になることも多いため、できるだけ無駄なお金をかけず引っ越しできる方法を考えましょう。
「100円引越しセンター」では、生活必需品である携帯電話の乗り換えや光回線のお申し込みで100円にて引っ越しできるプランをご紹介しています。見積もりだけでも大歓迎!ぜひ一度、お問い合わせくださいませ。