【人数別】引っ越しにかかる費用総額を徹底解説！安くするコツもご紹介

引っ越しは、多くのお金を使う人生の一大イベントです。

「引っ越し費用の総額はどのくらい？」
「何にどのくらいの費用が必要？」
「費用を安くするコツは？」
このような疑問を抱いている方も、いらっしゃるでしょう。

引っ越しにかかる費用は、引っ越し業者に支払う費用や新居の賃貸借契約に支払う費用など多岐にわたります。
費用の総額は、一人暮らしで50万～80万円程度です。

当記事では、引っ越し費用の総額を一人暮らし・二人暮らし・家族に分けてご紹介します。
費用総額の内訳や、費用を安くするコツなども解説します。
引っ越し費用の総額や引っ越しを安く済ませるコツなどを把握したい方は、ぜひご一読ください。

【人数別】引っ越しにかかる費用総額

引っ越しにかかる費用は、引っ越し業者に支払う費用だけではありません。
たとえば、東京都内の引っ越しにかかる費用総額は、一人暮らしで50万～80万円程度です。
まずは、一人暮らし・二人暮らし・家族の人数別による引っ越し費用総額の目安をご紹介します。

一人暮らしの引っ越しにかかる費用総額

（※自社調べ）

一人暮らしの引っ越し費用総額の目安は、50万～80万円程度です。
新居の契約時には、家賃以外に敷金・礼金・仲介手数料など、さまざまな費用が必要になります。
家賃7万円の賃貸物件に引っ越しする場合は、前家賃や火災保険料などもあわせて30万～50万円程度かかるでしょう。

あわせて、高校や大学へ進学するタイミングで引っ越しを検討している方は、下記記事も参考にしてください。

関連記事：学生の一人暮らしの費用はどれくらい？相場とお金に困らない節約術

二人暮らしの引っ越しにかかる費用総額

（※自社調べ）

二人暮らしの引っ越し費用の総額は、50万～140万円程度です。
人数が2倍になると、引っ越し費用の総額も2倍になります。
引っ越し費用の総額を安くしたい方は、後半に「費用を抑えるコツ」も解説しているためこのまま読み進めてください。

あわせて、パートナーと同棲を検討している方は下記記事も参考にしてください。

関連記事：同棲の引越し費用はいくら必要？同棲でやるべき手順や費用を安くするコツ

家族の引っ越しにかかる費用総額

（※自社調べ）

家族の引っ越し費用の総額は、90万～250万円程度です。
新居の契約時に支払う費用や引っ越し業者に支払う費用が多くなるため、費用総額も高くなるでしょう。

あわせて、子どものいるご家庭で引っ越しを検討している場合は、下記記事も参考にしてください。

関連記事：子どもにとっての引越しのタイミング

【人数別】引っ越しにかかる費用総額の内訳

引っ越し費用総額の内訳は以下のとおりです。

 

次にそれぞれ解説します。
何にどれくらいの費用が必要か把握して、余裕を持って資金を用意しましょう。

引っ越し業者にかかる費用

ここでは、人数別に引っ越し業者に支払う費用の目安を解説します。

一人暮らしの引っ越し費用の内訳

一人暮らしで東京都内から東京都内へ引っ越しする場合に、引っ越し業者に支払う費用の目安を以下の表にまとめました。

（※自社調べ）

引っ越し費用は、利用する引っ越し業者や時期によっても異なります。
繁忙期や週末などは引っ越し費用が普段より2万～4万円前後も高くなるため、可能であれば5月～8月・11月～2月などの通常期に引っ越しするのがおすすめです。

二人暮らしの引っ越し費用の内訳

二人暮らしで東京都内から東京都内へ引っ越しする場合に、引っ越し業者に支払う費用を以下の表にまとめました。

（※自社調べ）

二人暮らしの引っ越し料金は、一人暮らしの約2倍です。
二人暮らしでも荷物を少なくすれば、単身パックを利用して引っ越し費用を安くできます。
引っ越し費用を安く済ませたい方は、料金設定の低い引っ越し業者を利用しましょう。

家族の引っ越し費用の内訳

以下は、家族4人で東京都内から東京都内へ引っ越しする場合に、引っ越し業者に支払う費用をまとめた表です。

（※自社調べ）

子どものいるご家庭では、新学期に間に合うよう早めに引っ越しを済ませておくと安心です。
新しい学校で使う教科書や通学で着用する制服なども、忘れずにチェックしましょう。

新居の契約時にかかる費用

新居の契約時に支払う費用は、以下のような内訳になっています。

次に、一人暮らし・二人暮らし・家族、それぞれの新居契約時に支払う費用の目安を解説します。

一人暮らしの契約時に支払う費用

一人暮らしで家賃7万円のワンルームに引っ越しする場合に支払う、新居契約時費用の目安は以下のとおりです。

（※月初めに入居する場合）

家賃7万円の新居の契約時に支払う費用総額は、30万円程度です。
不動産業者によって敷金・礼金などの金額は異なるため、目安として参考にしてください。

二人暮らしの契約時に支払う費用

二人暮らしの場合は、部屋数も多くなるため家賃も上がります。
以下は、家賃10万円・2LDKマンション契約時に支払う費用の内訳をまとめた表です。

（※月初めに入居する場合）

家賃10万円の2LDKマンション契約時に支払う費用は、40万円程度です。
敷金が家賃2か月分の場合は、契約時に約50万円必要になります。
新居の契約時に支払う費用は、余裕を持って準備しておくと安心です。

家族の契約時に支払う費用

家族が増えれば部屋数も多くなるため、家賃も高くなります。
家賃20万円・4LDK・一戸建ての契約時に支払う費用を、以下の表にまとめました。

（※月初めに入居する場合）

家族で4LDKの一戸建てに引っ越しする場合に支払う契約時の費用は、およそ80万円です。
家族で引っ越しする場合も、多めに契約費用を用意しておきましょう。

家具・家電の購入費用

「住宅金融支援機構」によると、新築分譲マンションや新築一戸建てに引っ越しする際にかかる平均耐久消費財購入額は、85.9万～201万円です。

「※画像引用：住宅金融支援機構住宅取得に係る消費実態調査（2014年度）」

引っ越しを機に、家具や家電を買い換えるケースも多いでしょう。
次に、人数別に異なる家具・家電の購入費用の目安を解説します。

一人暮らしの購入費用

一人暮らしでワンルームに引っ越しする場合に買い替えるであろう、家具・家電の購入費用を以下の表にまとめました。

一人暮らしでワンルームに引っ越しする場合に上記の家具・家電を新調すると、20万円程度かかるケースもあります。
引っ越し費用の総額を安く抑えるためには、エアコン付きの物件に引っ越ししたり使える家電は引き続き使用したりするなどの工夫をしましょう。

二人暮らしの購入費用

二人暮らしの場合は部屋数が増えるため、カーテンやエアコンなどの家具・家電の購入費用も倍になります。
たとえば、2LDKの賃貸物件に引っ越す場合に、家具・家電を新調するケースの費用目安を以下の表にまとめました。

二人暮らしの引っ越しで上記の家具や家電を新調する場合は、40万円程度かかるケースもあります。
新しいパートナーと新生活をはじめる場合は、家具や家電も新調したくなるでしょう。
引っ越し費用の総額を安く抑えるために、お金に余裕があるときに家具や家電を新調するのがおすすめです。

家族の購入費用

4人家族で4LDKの一戸建てに引っ越す場合にかかる、家具・家電の購入費用の目安を以下の表にまとめました。

4人家族で4LDKの一戸建てに引っ越して、家具・家電を新調する場合は70万円程度かかるケースもあります。
子どもが進学するタイミングで引っ越しする場合は、学習机やランドセルなどの購入費用もプラスされます。

キッチン用品や洗面用具などの小物も新調する場合は、100万円程度の購入費用がかかるケースも少なくありません。
テレビや洗濯機などの家電は破損していない限り新居でも引き続き使用して、家具・家電の購入費用を節約しましょう。

なお、家具・家電の購入費用は、弊社の独自調査によるものです。
価格によって購入費用は異なるため、目安として参考にしてください。

旧住居の原状回復費用

旧住居の原状回復費用も、引っ越し費用総額の中に含まれます。
原状回復費用とは、旧住居を修復する際にかかる費用のことです。

借主が負担する原状回復の区分は、国土交通省住宅局の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」にもとづき、以下のように設定されています。

床	・カーペットに飲み物などをこぼしたことによるシミ・カビ ・冷蔵庫下のサビ跡 ・引っ越し作業で生じたキズ ・フローリングの色落ち
壁	・台所の油汚れ ・カビまたはシミ ・壁の腐食 ・タバコのヤニやにおい ・クギ穴またはネジ穴 ・照明器具の跡 ・落書きや故意による毀損
建具	・ペットによるキズやにおい ・落書きや故意による毀損
その他	・ガスコンロ置き場や換気扇などの油汚れやスス ・風呂、トイレ、洗面台の水垢やカビ ・鍵の紛失や破損による交換

上記項目のうち、明らかに通常生活では付かないシミやキズにおける原状回復費用は借主の負担範囲です。
たとえば、子どもが壁に書いた消えない落書きや、家具を設置するために開けたネジ穴の補修にかかる費用は借主が負担します。

以下に、部屋の広さごとにおおよその原状回復費用をまとめましたので、参考にしてください。

次に、一人暮らし・二人暮らし・4人家族、それぞれにかかる旧住居の原状回復費用の目安をご紹介します。

一人暮らしの原状回復費用

一人暮らしの場合は、ワンルームや1LDKなど部屋数の少ない賃貸物件で生活するケースが多いでしょう。
ワンルームや1LDKの賃貸物件にかかる原状回復費用は、2万～6万円程度です。

原状回復費用は入居時に敷金を支払っていれば、敷金から差し引かれます。
よほどの破損がない限り、敷金の範囲内で修復可能でしょう。

ただし、敷金のない物件では、原状回復費用を支払う必要があるため注意してください。
日頃から部屋の掃除をしている方であれば、高額な原状回復費用を支払うことはないはずです。

二人暮らしの原状回復費用

2DKや2LDKの賃貸物件で生活するケースが多い二人暮らしの原状回復費用は、6万～9万円程度です。
たとえば、家賃7万円の物件で入居時に14万円の敷金を支払っていれば、よほどの破損がない限り原状回復費用を負担するケースは少ないでしょう。

日頃から部屋をキレイに使用しており撤去時に何も問題がない場合は、入居時に支払った敷金が返還されるケースもあります。
ただし、ゼロゼロ物件の撤去時は原状回復費用の負担があるため、万が一の事態を想定して費用を用意しておくと安心です。

家族の原状回復費用

3LDKや4LDKの賃貸物件で生活する家族の原状回復費用は、9万円程度です。
ペットと暮らしている場合は、ペットが付けたキズやシミなどにかかる原状回復費用も借主の負担になります。

家族で生活している場合は、一人暮らしと比べて汚れや破損なども多くなるでしょう。
万が一、敷金より高額な原状回復費用を請求された場合は、貸主に交渉すると安くしてもらえる可能性があります。

引っ越しにかかる費用総額を安くするコツ

引っ越し費用総額の目安は、それぞれ以下のとおりです。

一人暮らし	50万～80万円程度
二人暮らし	50万～140万円程度
家族（※4人）	90万～250万円程度

引っ越し費用の総額を安くできれば、新生活にかけられる費用に余裕を持てるでしょう。
ここからは、引っ越し費用の総額を安くするコツをご紹介します。

繁忙期を避ける

引っ越し費用の総額を安くするために、繁忙期を避けましょう。
一般的に3月～4月は、進学・就職・転職の時期であるため引っ越しする方が増え引っ越し業者も繁忙期に入ります。

たとえば、一人暮らしで東京都から福岡県へ引っ越しする場合にかかる費用は、通常期と繁忙期で以下のように異なります。

距離や荷物量によっても引っ越しの費用は異なりますが、繁忙期を避けるだけでも4万円程度引っ越し費用の総額を安くできる場合もあります。

あわせて、引っ越し費用が最も安い時期を把握したい方は、下記記事も参考にしてください。

関連記事：引っ越し料金が安い時期は11月〜1月！賃貸の最適なタイミングとは？

荷物を少なくする

荷物を少なくすれば、低価格で引っ越しできるため費用の総額も安くなります。

たとえば、50km未満範囲への引っ越しでも荷物が少ない場合と多い場合とでは引っ越し料金が異なります。（※一人暮らしの場合）

（※自社調べ）

荷物を少なくすれば、低価格の単身パックを利用して引っ越し費用を安くすることも可能です。
日頃から整理整頓して不用品を処分すれば、引っ越しの荷物も少なく済むでしょう。
引っ越し業者が提供している不用品買い取りサービスを利用して、荷物を少なくするのもおすすめです。

家具や家電の購入は最小限にとどめる

新居で使用する家具や家電の購入は、最小限にとどめましょう。
新生活がはじまると、新しい家具や家電に手が伸びてしまいがちです。
しかし、新居の契約費用や引っ越し業者に支払う費用など、引っ越しには多くのお金がかかります。

これまで使用していた家具や家電が壊れていなければ、新居でも引き続き使用しましょう。
家具や家電の購入を最小限にとどめることで、引っ越し費用の総額も安く抑えられます。
アウトレット品で低価格の家具や家電を購入するのも、費用を抑えられるためおすすめです。

賃貸の隠れたコストを把握し予想外の出費を避ける

賃貸の隠れたコストを把握して予想外の出費を避けることで、引っ越し費用の総額を安く抑えられます。

賃貸の隠れたコストとは、以下の項目です。

 

次にご紹介する方法を組み合わせることで、引っ越しの隠れたコストを把握して予想外の出費を回避しましょう。

新旧賃貸物件の原状回復費用を抑える

新旧賃貸物件の原状回復費用を抑える方法は、以下のとおりです。

 

一般的に新しい物件は修繕やクリーニングが実施されているため、設備の不備は少ないでしょう。
しかし、中には新しい物件でも給湯器やガス器具など、設備の故障や不具合が見られるケースもあります。

内見ではライフラインが整っていないため、設備の故障をチェックする機会は少ないはずです。
入居後に設備の故障や不具合が見つかると、修理費用を請求される可能性も否めません。

予想外の出費を避けるために、入居したらすぐに部屋のキズ・設備の故障・不具合をチェックしましょう。
ご自身の故意による過失ではないことを証明するために、故障部分の写真を撮影するのがおすすめです。

旧賃貸物件の撤去費用を最小限に抑えるためには、入居中に付いてしまった軽いキズ・シミをご自身で修復します。
ただし、広範囲にわたり修復をする場合は、貸主に許可を取ってからにしましょう。
勝手に修復した場合、予想外の原状回復費用を請求される可能性もあるため注意してください。

新旧賃貸物件の原状回復費用を少しでも抑えて、引っ越し費用の総額を安くしましょう。

賃貸物件の初期費用を抑える

賃貸物件の初期費用を抑える方法は、次のとおりです。

 

敷金・礼金を少しでも安くできれば、初期費用を抑えられるため引っ越し費用総額も安くなります。
敷金は原状回復費用で撤去時に利用する費用ですが、礼金は貸主へのお礼として支払うお金です。
貸主に交渉すれば、礼金を安くしてもらえるケースもあります。

また、入居のタイミングによっては新旧賃貸物件の家賃を二重に支払わなければならない場合もあるでしょう。
フリーレント物件を選べば2週間や1～3か月間などの一定期間、家賃が無料になるため新旧賃貸物件の家賃を二重に支払う必要はありません。（※物件によって期間は異なります）

ゼロゼロ物件は、敷金・礼金のない物件のことです。
敷金・礼金のない物件であれば、引っ越しの初期費用を抑えられます。
ただし、前家賃や火災保険料などは必要です。

ご紹介した方法をうまく組み合わせて、隠れたコストや予想外の出費を削減し引っ越し費用の総額を安くしましょう。

費用の安い引っ越し業者を利用する

費用の安い引っ越し業者を利用すれば、費用総額も安く抑えられます。
たとえば、同じ距離・荷物量で引っ越しする場合でも、業者によって費用は異なります。

以下の表に、15km未満・単身・荷物が少ない場合の引っ越し費用を業者別にまとめました。

同じ条件で引っ越す場合でも、A社とC社では1万5,000円もの差額があります。
引っ越し費用を安く抑えたい方は、複数の業者で見積もりをして費用の安い引っ越し業者を利用しましょう。

あわせて、見積もりのやり方を把握したい方は、下記記事も参考にしてください。

関連記事：引越し見積もりはいつやる？何日前がベスト？相場より安く抑えるコツ

引っ越し費用総額Q＆A

はじめての引っ越しでは、費用に関して疑問を抱くこともあるでしょう。
ここからは、引っ越し費用に関するQ＆Aをご紹介します。

家具がすべてそろっていて、家賃6万円の賃貸物件に引っ越す場合の引っ越し費用総額はいくらですか？

家具・家電の購入費用がない場合の引っ越し費用総額は、およそ30万円です。

敷金（※1か月分の場合）	6万円
礼金（※1か月分の場合）	6万円
前家賃	6万円
日割り家賃（※月初めの場合）	0円
仲介手数料（※家賃の1か月分＋消費税が上限）	6万円程度
火災保険料（※保険会社によって異なる）	1万5,000～2万円程度
引っ越し業者に支払う費用（※15km未満・単身・荷物が少ない場合）	3万5,000円程度
旧住居の原状回復費用（※キズ・シミが少なく敷金を支払っている場合）	0円
合計	30万円程度

フリーレント物件やゼロゼロ物件に引っ越しすれば、費用総額は17万5,000～23万5,000円程度になります。
余裕を持って30万円程度見ておくとよいでしょう。

引っ越しにかかる費用の総額80万円は普通ですか？

新賃貸物件の家賃や家具・家電の購入費用などによりますが、費用総額80万円程度でも普通でしょう。

たとえば、家賃10万円の賃貸物件に引っ越す場合、契約時に支払う費用・引っ越し業者に支払う費用などをあわせると費用総額は90万円程度になります。

敷金（※3か月分の場合）	30万円
礼金（※1か月分の場合）	10万円
前家賃	10万円
日割り家賃（※月初めの場合）	0円
仲介手数料（※家賃の1か月分＋消費税が上限）	10万円程度
火災保険料（※保険会社によって異なる）	1万5,000～2万円程度
引っ越し業者に支払う費用（※15km未満・単身・荷物が多い場合）	5万円程度
旧住居の原状回復費用（※キズ・シミが少なく敷金を支払っている場合）	0円
家具・家電購入費（※一人暮らしの場合）	20万円程度
合計	90万円程度

敷金が家賃の3か月分であれば、敷金だけで30万円かかります。
家賃や契約内容によっては、引っ越し費用の総額が80万円になるケースもあります。

引っ越し費用を安く抑えたい方は低価格の物件を探したり、貸主に交渉して敷金・礼金を減らしてもらったりしましょう。
費用の安い引っ越し業者を利用するのも、おすすめです。

引っ越しの初期費用が払えない場合はどうしたらよいですか？

予定より引っ越し費用が高くなってしまった場合は、支払えないケースもあるでしょう。
引っ越しの初期費用が支払えない場合は、以下の解決策があります。

 

引っ越し費用が不足している場合、クレジットカードの分割払いを利用するのがおすすめです。
たとえば「アリさんマークの引越社」や「サカイ引越センター」では、クレジットカード払いに対応しています。
予定より引っ越し費用が高くなってしまった方は、クレジットカード払いに対応している引っ越し業者や不動産業者を利用するとよいでしょう。

引っ越しに関する助成金を利用するのもひとつの方法です。
例として、愛知県では東京23区からの移住者に以下の移住支援金を支給しています。（※通算5年以上かつ直近1年以上、東京23区に住んでいた方または通学・通勤していた方）

単身の場合	一人につき60万円
世帯の場合	一世帯につき100万円

「※参照：愛知県移住支援事業（移住支援金の支給）について」

助成金を利用すれば、引っ越し費用を安く抑えられます。

クレジットカードを持っていない・助成金支給者の条件に該当しない、そのような場合は引っ越し日を変更して、アルバイトでお金をためたり家族・親戚に不足分を借りたりする方法も検討してください。

一人暮らしをやめて実家に引っ越しする場合の費用総額はどのくらいですか？

転職や家庭の事情などで、実家へ引っ越しする場合もあるでしょう。
一人暮らしをやめて実家へ引っ越しする場合の費用総額は、3万5,000円程度です。

原状回復費用（※敷金を支払っていた場合）	0円
引っ越し業者に支払う費用（※単身・15km以内・荷物が少ない場合）	3万5,000円程度

旧住居は東京都で実家が大阪府の場合は、8万6,000円程度の引っ越し費用がかかるケースもあります。

同棲をはじめるにあたり必要な引っ越し費用の総額はいくらかかりますか？

家賃5万円の賃貸物件で同棲をはじめる場合にかかる引っ越し費用の総額は、70万円程度です。

敷金（※1か月分の場合）	5万円
礼金（※1か月分の場合）	5万円
前家賃	5万円
日割り家賃（※月初めの場合）	0円
仲介手数料（※家賃の1か月分＋消費税が上限）	5万円程度
火災保険料（※保険会社によって異なる）	1万5,000～2万円程度
引っ越し業者に支払う費用（※15km未満・単身・荷物が少ない場合）	3万5,000円×2＝7万円程度
家具・家電購入費（※二人暮らしの場合）	40万円程度
合計	70万円程度

上記の表は、お互いが実家暮らしであるケースを想定しています。
実家から新しい賃貸物件へ引っ越しする場合は、不動産業者・引っ越し業者に支払う費用と家具・家電の購入費用が必要です。

家具・家電をお互いの実家から持ってくれば、引っ越し費用の総額はおよそ30万円になります。
エアコンやクローゼットがある物件を選んで、家具・家電の購入費用を安く抑えるのもよいでしょう。

引っ越し費用の総額を安くするなら「100円引越しセンター」

引っ越し業者に支払う費用だけでも、数万円から数十万円かかります。
弊社の「100円引越しセンター」では、一定の条件を満たせば「100円」で引っ越し可能です。

次に、100円引っ越しについて解説します。

引っ越しと同時に申し込みすれば引っ越しが100円になる3つのサービス！

下記の中の1つを、ご契約いただければ100円で引っ越しができます。

 

• ・「新居でもネット回線を契約する予定」
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そのような方にとっては、まさにいいこと尽くしでしょう。
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引っ越し費用を100円にする諸条件

単身引越しプラン	・1人暮らしの方 ・引っ越し距離が50km以内 ・2tショート車に収まる荷物量 詳しくはこちら
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「100円引越しセンター」の魅力

 

引っ越し業者に支払う費用を100円にできれば、引っ越し費用の総額も安く抑えられます。
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経験豊富な引っ越し専門スタッフが、どのような疑問にもお答えします。

まとめ

人数別の引っ越し費用総額の目安は、以下のとおりです。

一人暮らし	50万～80万円程度
二人暮らし	50万～140万円程度
家族（※4人）	90万～250万円程度

引っ越しにかかる費用の総額には、次の項目が含まれます。

 

新しい生活をはじめるためには、多くのお金がかかります。
引っ越し業者に支払う費用だけでも安く抑えられれば、費用の総額も安くなります。

「100円引越しセンター」は、たったの100円で引っ越し可能です。
さまざまな引っ越し業者が存在している昨今、100円で引っ越しできるのは弊社のみでしょう。
引っ越し費用の総額を安く抑えたいとお考えの方は、お気軽にお問い合わせください。