引越し先への郵便物の転送手続きまとめ！方法や注意点を徹底解説

住民票の手続きとは別に、引越し前にやらなければならないのが郵便物の転送手続き。
郵便局に「転居届」を提出すると、旧住所あての郵便物も自動的に新居に届けてもらえます。
つまり転送手続きをすれば、住所が変わっても問題なく郵便物を受け取れるので安心です。

そこで今回は、引越し前に必ず知っておきたい郵便物の転送方法のあれこれを徹底解説！
この記事を読むことで次の3点が分かりますので、ぜひ最後までチェックしてみてください。

1.郵便局の「転居・転送サービス」を徹底解説！手続きの方法とは

旧住所あての郵便物を新居に届けるためには、「転居・転送サービス」の申し込みが必須。
郵便局に転居届を提出することで、1年間無料で郵便物を転送してもらえます。
転送は、ゆうパック、ゆうメール、エクスパック等の郵便局が扱う全ての郵便物が対象です。

それでは郵便局窓口、ポスト投函、ネット申し込みの3つの手続き方法を見ていきましょう。

1-1.方法①郵便局の窓口で申し込む

転居・転送サービスの手続きは、お近くの郵便局の窓口で「転居届」を提出するだけで完了。
申し込みに手数料などは一切かかりませんし、転送サービス自体も全国無料で利用できます。
窓口にお越しの際には、次にご紹介する書類をお持ちください。

■窓口のお手続きに必要なもの

• 本人確認書類
  ご本人（提出者）の運転免許証や各種健康保険証、パスポートなど
• 旧住所が記載されているもの
  旧住所が記載されている本人確認書類、官公庁発行書類（水道料金の請求書など）

1-2.方法②転居届をポストに投函する

あらかじめ窓口で転居届を入手している場合は、ポスト投函でも提出できます。
切手不要でそのまま投函できるので、窓口に足を運べない方におすすめの方法です。

ただしポスト投函だと、後日転居の事実確認のために旧住所への確認書の送付や日本郵便社員による現地訪問が行われる場合もあるので、お忘れのないようご対応ください。

1-3.方法③インターネットで申し込む（e転居）

スマホやパソコンをお持ちなら、インターネット上で気軽に申し込める「e転居」がおすすめ。
オンラインで手続きが完結する上に24時間いつでも申し込みできるため、非常に便利です。

■e転居のお手続きに必要なもの

• お届け人さまの携帯電話（PHS可）
• メールアドレス
  ※パソコンよりお申込みの場合、携帯電話のメールアドレスは不可

■e転居のご利用の流れ

1. ①パソコンはこちらから、スマホはこちらからお申込み
2. ②必要項目を入力する
3. ③手続き中に表示される「転居届受付確認センター」へお電話を
   ※PCは届出確認画面、スマホはメールアドレス確認完了のお知らせで番号をご案内
4. ④10分程度でお申込み完了！

2.郵便物の転送手続きの注意点って？絶対に知っておくべき3つのポイント

転居・転送サービスを利用するにあたり、押さえておきたい注意点は次の3つ。

郵便物の転送手続きで失敗しないために、それぞれのポイントを詳しく見ていきましょう。

2-1.注意点①サービスの有効期間は「1年間」

転居・転送サービスを利用できる期間は、転居届を提出した日から「1年間」です。
転送開始希望日からカウントされるわけではないのでご注意ください。

ちなみに継続して転送サービスを利用したい場合には、再度転居届を提出すれば延長できます。
期間の更新を希望される方は、転送期間が切れる前に手続きをおこないましょう。

2-2.注意点②転送開始には受付後3～7営業日かかる

転居・転送サービスは、申込み後すぐに開始されるわけではありません。
受付後3～7営業日ほどかかるので、引越しが決まったら早めに手続きを済ませておきましょう。

なお転居届には「転送開始希望日」の記入欄があるため、引越し日を指定しておくと安心。
つまり引越し日から逆算して1週間前には申し込みを完了させると、滞りなく郵便物を受け取ることができます。

■転送状況の確認方法
パソコンはこちらから、スマホはこちらからご確認いただけます。
転送手続き後に発行される10桁の転居届受付番号※をご入力ください。
※e転居の場合：受付完了メールでご案内
窓口提出、ポスト投函の場合：お客様控または記入要領に記載

2-3.注意点③郵便物・荷物によっては転送されないものも

転送の手続きをしたにも関わらず、特定の郵便物が新住所に届かないというケースも多数。
この原因として考えられるのは、主に以下の2パターンです。

■郵便物が転送されない原因

1. ①「転送不要」と記載されているから
   差出人が「転送不要」としている場合、新住所に届けてもらえず送り主に返還される
2. ②「転送不要」扱いの郵便物だから
   キャッシュカード・クレジットカード、税金や保険の納付書類、健康保険証やパスポートなどは、防犯や個人情報保護のために転送できない

3まとめ：引越し前には余裕を持って郵便物の転送手続きを

郵便物の「転居・転送サービス」の手続き方法や注意点をご紹介しましたが、いかがでしたか？
ここで最後に、転送手続きについてまとめておさらいしましょう。

何より重要なのは、引越しが決まったらできるだけ早い段階で転送の手続きをすること。
「大事な書類が届かない」といった引越し後の郵便トラブルは非常に多いため、まだお済みでない方は忘れないうちにお申し込みください。

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